経済学部
| 経済システム学科 / 経済コース | 95人 |
|---|---|
| 経済システム学科 / 法と経済コース | 20人 |
| 国際経済学科 | 115人 |
| 入学定員合計 | 230人 |
概要
経済学部は、その前身にあたる横浜高等商業学校（1923年創立）以来の伝統である理論と現実についてバランスのとれた教育、及び貿易港横浜を背景とした国際色豊かな教育を常に目標としてきました。グローバル化の波をいち早く察知し、貿易学科を国際経済学科へ改組、経済活動と法の関連の高まりに対応すべく経済法学科を新設、また情報化に対応するために経済学科を経済システム学科に変更するなど、今日まで、常に時代の要請や社会の変化に対応して教育体制の充実を図ってきました。2004年4月、法科大学院開設に伴い経済法学科を解消しましたが、経済システム学科に、「経済コース」ならびに「法と経済コース」を置き、民法や商法など基礎的法律科目などはロースクール担当教官の協力を得て、従来よりも充実した内容に刷新されました。今日、経済システム学科（経済コース、法と経済コース）と国際経済学科とを擁し、学際的な視野を備えた人材の育成を特徴としています。
特色
- 体系的な学びのプログラム
- 専門教育について1年生から体系的に学べるように、専門基礎、学部共通基幹科目、学科別基幹科目というように、学科ごとに体系的に科目を配置しています。さらに、勉学意欲が高い学生は大学院で開講されている科目を受講することもできます。
- 少人数教育
- 1年次導入教育として外国語と数学をクラス指定し、基礎演習も開講しています。実技演習が重要な情報処理演習も少人数化しています。3、4年次には、指導教員の専門に興味をもつ学生に対して卒業論文指導を中心にゼミナールを少人数（1学年平均7名）で行います。
- 課題発見力、自主性、コミュニケーション力
- 3年次からの対話と討論中心のゼミナールでは、課題発見力、自主性、コミュニケーション力も身につけることができます。
- 学科間の壁の低さ
- 学科間の壁は低く、他学科の講義をほとんど自由に履修できますし、ゼミナールも学科を越えて登録できます。
- コンピューター教育
- 入門から上級までの様々なレベルの授業が開講され、興味に応じてより高い水準の知識や技能を身につけることができます。
- 英語教育
- 教養教育のうち英語教育については、全学統一テスト、習熟度によるステップ履修などの導入により、英語の能力を伸ばせるような工夫がなされています。
- キャリア教育
- 経済学部では独自のキャリア教育を整備しています。キャリア教育の入門や倫理教育などを行う「キャリア形成論」を配置し、社会での実践的教育として、野村證券との連携による、野村證券・野村総合研究所などの企業内の実務家・エコノミスト等による証券市場に関しての講義、コマツとの連携による、国際協力機構(JICA)、JICA帰国専門家連絡会かながわ、コマツなどの専門家による国際協力に関しての講義、富丘会（同窓会）による社会経験者の講義を開講しています。
- インターンシップ
- 経済学部では、就職と教育の支援活動の一環として、企業における学生のインターンシップを積極的に進めています。毎年、神奈川や東京の民間企業や地方自治体において、インターンシップを行ってきました。インターンシップによって、大学在学中に実社会に接することは、就職機会の開拓ということだけでなく、その後の大学における経済学の勉強にとっても、大きな刺激となっています。
求める学生像
経済社会にとって重要な問題を敏感に捉え、それを明晰に分析しながら、問題解決の方向を冷静に分析する力を育成したいと思います。それは、国内や地球の各地で人々が直面している問題を解決していくための力でもあります。より具体的には
- 数学、外国語の基礎的学力を備えた人
- 必要な情報にアクセスするだけでなく、自己の思考によってそれを編集し、さらには自ら情報を発信していく力を身につけようとする人
- 知的好奇心にあふれるとともに、新しい見方やアイデアを具体化していくプラグマティックな力を身につけようとする人
を歓迎します。
各学科の紹介
経済システム学科 経済コース
「経済コース」は、経済原論、ミクロ経済学、マクロ経済学などの経済の理論分野、財政や地方財政、金融やファイナンスなどの財政・金融の分野、数理統計、計量経済学、プログラミングと経済分析などの情報・統計分野などを学ぶ学科です。経済メカニズムの明確な認識、社会経済の問題を体系的認識する能力を備えた情報に強い経済人を育てることを目指しています。
経済システム学科 法と経済コース
「法と経済コース」は、複雑化する経済現象や企業活動に対して、法学と経済学の両方の視点を持って取り組むことのできる人材養成を目指しています。基礎的な法律科目（刑法、民法、憲法、行政法等）や、経済と密接な関係を持つ法律制度（経済法、商法、知的財産法、国際関係法等）についての講義も用意されています。
国際経済学科
国立大学法人では数少ないユニークな学科です。世界経済の構造、国際貿易、直接投資、国際金融、地域研究、各国の経済史に加えて、経済開発、開発金融、環境経済などを学ぶ学科であり、日本経済の国際化を総合的に把握する体系で授業料目を整備しています。国際社会の中で経済人として活躍したり、国際社会がかかえる問題の解決に貢献できる人材の育成を目指しています。
特色ある施設・プログラム等
- 貿易文献資料センター
- 貿易文献資料センターは国際経済や世界貿易に関する調査・研究に必要な資料・情報を収集・整備し、その有効な利用を通じて広く社会科学に関する教育と研究の向上に寄与することを目的として、1978年4月に設立されました。当センターは、貿易およびそれに関連する分野の資料（図書、雑誌、マイクロ資料、CD-ROM、オンラインデータベース）を所蔵しています。また、貿易文献資料センターは経済学部全体で取り組む共同研究プロジェクトを推進するための研究センターとしての役割も担っています。
- コンピュータープラザ
- 情報処理、統計・計量経済学関係の授業やゼミで利用されています。パソコンは授業 時以外にも自由に利用することが可能で、学生はさまざまなソフトウエアを活用して論文作成や経済分析、判例検索などを行っています。
- 経済学部国際交流ラウンジ
- 留学生の支援、留学生と日本人学生の日常的な交流の場です。留学生担当の教員、チューターの学生、コンピューターや日本語のティーチングアシスタントが留学生を支援しています。交流イベントも開催されており、キャンパスにいながら異文化や異言語を体験できます。
- 欧州英語討論会
- 毎年、欧州の学術交流協定大学等で開催される欧州英語討論会は、海外経験を求める学生のために用意されたプログラムです。英語を駆使し、経済を討論することでグローバルな視点を培います。
