学部・大学院の歴史
教育学部、大学院教育学研究科
| 昭和24年5月31日 | 設置（学芸学部） 4年課程 2年課程 |
|---|---|
| 昭和26年4月18日 | 学芸学部横浜分校設置 |
| 昭和30年6月21日 | 科学教育研究室設置 |
| 昭和32年4月5日 | 2年課程学生募集停止 |
| 昭和34年4月1日 | 学芸学部理科教育岩実験所を学芸学部附属真鶴理科教育実験所と改称 |
| 昭和35年9月1日 | 学芸学部農学教室を学芸学部職業科教室と改称 |
| 昭和40年4月1日 | 小学校教員養成課程及び中学校教員養成課程設置 |
| 昭和41年4月1日 | 学芸学部を教育学部と改称 教育専攻科設置 |
| 昭和45年7月1日 | 教育学部職業科教室平塚へ移転、平塚教場と改称 |
| 昭和46年3月31日 | 教育学部横浜分校廃止 |
| 昭和47年4月1日 | 養護学校教員養成課程設置 |
| 昭和48年4月12日 | 臨時教員養成課程設置 |
| 昭和49年4月1日 | 附属真鶴理科教育実験所を附属理科教育実習施設と改称 |
| 昭和49年8月1日 | 清水ヶ丘地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和50年4月1日 | 特殊教育特別専攻科設置 |
| 昭和53年4月1日 | 特殊教育特別専攻科重複障害教育専攻及び附属教育工学センター設置 附属横浜中学校で帰国子女受入開始 |
| 昭和54年3月31日 | 教育専攻科廃止 |
| 昭和54年4月1日 | 大学院教育学研究科〈修士課程〉設置 |
| 学校教育専攻・社会科教育専攻・数学教育専攻・理科教育専攻・美術教育専攻・英語教育専攻 | |
| 附属養護学校設置 | |
| 昭和55年4月1日 | 大学院教育学研究科に障害児教育専攻及び音楽教育専攻設置・附属鎌倉中学校で帰国子女受入開始 |
| 昭和56年4月1日 | 大学院教育学研究科に国語教育専攻、保健体育専攻及び家政教育専攻設置 |
| 昭和57年4月1日 | 大学院教育学研究科に技術教育専攻設置 |
| 昭和58年4月1日 | 附属横浜小学校で帰国子女受入開始 |
| 昭和63年4月1日 | 文化研究課程、基礎理学課程及び生涯教育課程設置 |
| 平成2年4月1日 | 総合芸術課程設置 |
| 平成23年3月31日 | 附属理科教育実習施設を環境情報研究院へ移設 |
| 平成23年4月1日 | 大学院教育学研究科の全専攻を改組し、教育実践専攻を設置 |
教育人間科学部、大学院教育学研究科
| 平成9年10月1日 | 設置 教育学部を改組（学生受入 平成10年4月1日） |
|---|---|
| 学校教育課程・地球環境課程・マルチメディア文化課程・国際共生社会課程 | |
| 平成12年4月1日 | 大学院教育学研究科に学校教育臨床専攻〈修士課程、独立専攻、夜間〉設置 |
| 平成13年4月1日 | 大学院教育学研究科を学校教育臨床専攻、学校教育専攻、障害児教育専攻、言語文化系教育専攻 社会系教育専攻、自然系教育専攻、生活システム系教育専攻、健康・スポーツ系教育専攻 芸術系教育専攻（昼夜開講）に改組 |
| 平成14年4月1日 | 附属教育実践研究指導センターを附属教育実践総合センターに改組 |
| 平成19年4月1日 | 特殊教育特別専攻科を特別支援教育専攻科と改称 附属養護学校を附属特別支援学校と改称 |
| 平成22年4月1日 | 大学院教育学研究科障害児教育専攻を特別支援教育専攻と改称 |
| 平成22年4月26日 | 附属教育実践総合センターを附属教育デザインセンターと改組 |
| 平成22年10月21日 | 高度理科教員養成センター設置 |
| 平成23年3月31日 | 特別支援教育専攻科を廃止 |
| 平成23年4月1日 | 教育人間科学部地球環境課程、マルチメディア文化課程、国際共生社会課程募集停止 人間文化課程の設置 |
経済学部
| 昭和24年5月31日 | 設置 |
|---|---|
| 昭和30年7月1日 | 経済学専攻科設置 |
| 昭和38年4月1日 | 経済学科及び経営学科設置 |
| 昭和39年4月1日 | 第二部経営学科設置 |
| 昭和41年4月1日 | 貿易学科設置 |
| 昭和42年6月1日 | 経営学科及び第二部経営学科が経営学部設置により移行 |
| 昭和47年4月1日 | 大学院経済学研究科〈修士課程〉設置 経済学専攻 |
| 昭和49年8月28日 | 清水ヶ丘地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和51年4月1日 | 経済法学科設置 貿易学科を国際経済学科と改称 |
| 昭和52年4月1日 | 経済学専攻科の貿易学専攻を国際経済学専攻と改称 |
| 昭和53年4月1日 | 附属貿易文献資料センター設置 |
| 昭和59年3月31日 | 経済学専攻科廃止 |
| 昭和59年4月1日 | 大学院経済学研究科に国際経済学専攻設置 |
| 平成元年4月1日 | 大学院経済学研究科に経済関係法専攻（独立専攻） |
| 平成2年4月1日 | 大学院経済学研究科経済関係法専攻は、大学院国際経済法学研究科（独立研究科）へ移行 |
| 平成6年4月1日 | 経済学科を経済システム学科に改組 |
| 平成11年3月31日 | 大学院経済学研究科を廃止（大学院国際社会科学研究科の設置） |
| 平成14年3月31日 | 事務部を廃止（国際社会科学研究科等事務部の設置） |
| 平成16年3月31日 | 経済法学科を廃止 |
| 平成16年4月1日 | 経済システム学科（経済コース、法と経済コース）及び国際経済学科に改組 |
経営学部
| 昭和42年6月1日 | 設置 経済学部から分離 経営学科、第二部経営学科 |
|---|---|
| 昭和46年4月1日 | 経営学専攻科設置 |
| 昭和47年3月31日 | 経営学専攻科廃止 |
| 昭和47年4月1日 | 大学院経営学研究科〈修士課程〉設置 経営学専攻 |
| 昭和48年4月1日 | 管理科学科設置 |
| 昭和49年8月19日 | 清水ヶ丘地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和50年4月1日 | 会計学科設置 |
| 平成3年4月1日 | 会計学科、管理科学科、第二部経営学科を改組し、会計・情報学科、経営システム科学科、国際経営学科を設置 全学科に主として夜間に授業を行うコースを設置 |
| 平成7年4月1日 | 大学院経営学研究科に会計・経営システム専攻設置 |
| 平成11年3月31日 | 大学院経営学研究科に会計・経営システム専攻設置 |
| 平成11年3月31日 | 大学院経営学研究科を廃止（大学院国際社会科学研究科の設置） |
| 平成14年3月31日 | 事務部を廃止（国際社会科学研究科等事務部の設置） |
| 平成16年3月31日 | 会計・情報学科、経営システム科学科、国際経営学科の夜間主コースを廃止 |
工学部
| 昭和24年5月31日 | 設置 機械工学科・化学工業科・電気化学科・建築学科・造船工学科・電気工学科・第二部 機械工学科・化学工業科 |
|---|---|
| 昭和29年4月1日 | 工学専攻科設置 |
| 昭和31年4月1日 | 工学部附属カーバイト化学研究施設設置 |
| 昭和33年4月1日 | 金属工学科設置 |
| 昭和37年4月1日 | 化学工学科設置 化学工業科を応用化学科と改称 |
| 昭和38年3月31日 | 工学専攻科廃止 |
| 昭和38年4月1日 | 大学院工学研究科〈修士課程〉設置 |
| 機械工学専攻・応用化学専攻・電気化学専攻・建築学専攻 ・造船工学専攻・電気工学専攻・金属工学専攻 | |
| 昭和40年4月1日 | 工学部附属カーバイト化学研究施設を附属材料基礎工学研究施設と改称 |
| 昭和41年4月1日 | 大学院工学研究科に化学工学専攻設置 |
| 昭和42年4月1日 | 安全工学科設置 |
| 昭和45年4月1日 | 機械工学第二学科設置 |
| 昭和46年4月1日 | 大学院工学研究科に安全工学専攻設置 |
| 昭和49年4月1日 | 情報工学科設置 |
| 昭和50年2月25日 | 理学系教室が清水ヶ丘地区及び大岡地区から常盤台地区に移転 |
| 昭和51年4月1日 | 附属材料基礎工学研究施設を附属エネルギー材料研究施設と改称 |
| プラズマ科学部門・エネルギー変換化学部門・エネルギー機器材料部門 | |
| 昭和52年4月1日 | 大学院工学研究科にエネルギー材料専攻設置 電気化学科を材料化学科と改称 電気工学科、情報工学科及び造船工学科が大岡地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和53年4月1日 | 大学院工学研究科に情報工学専攻設置 土木工学科設置 建築学科が大岡地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和54年4月1日 | 造船工学科を船舶・海洋工学科と改称 |
| 昭和54年8月16日 | 機械工学科、同第二学科、応用化学科、材料化学科、金属工学科、化学工学科、安全工学科 第二部機械工学科、同応用化学科及び附属エネルギー材料研究施設が大岡地区から常盤台地区へ移転 |
| 昭和57年4月1日 | 大学院工学研究科に土木工学専攻設置 |
| 昭和58年4月1日 | 大学院工学研究科造船工学専攻を船舶・海洋工学専攻と改称 |
| 昭和60年4月1日 | 大学院工学研究科の機械工学専攻、応用化学専攻、電気化学専攻、土木工学専攻、建築学専攻、船舶・海洋工学専攻、電気工学専攻、金属工学専攻、化学工学専攻、安全工学専攻、情報工学専攻、エネルギー材料専攻を、生産工学専攻〈博士課程前期・後期〉 物質工学専攻〈博士課程前期・後期〉、計画建設学専攻〈修士課程〉、電子情報工学専攻〈修士課程〉に改組 |
| 工学部の機械工学科、機械工学第二学科、応用化学科、材料化学科、土木工学科、建築学科、船舶・海洋工学科、電気工学科、金属工学科、化学工学科、安全工学科、情報工学科を、生産工学科、物質工学科、建設学科、電子情報工学科に改組 第二部機械工学科、同応用化学科を第二部生産工学科、物質工学科に改組 附属エネルギー材料研究施設を廃止 |
|
| 昭和61年4月1日 | 大学院工学研究科に計画建設学専攻〈博士課程前期・後期〉、電子情報工学専攻〈博士課程前期・後期〉設置 |
| 平成8年4月1日 | 大学院工学研究科に人工環境システム学専攻〈博士課程前期・後期、独立専攻〉設置 |
| 平成9年10月1日 | 生産工学科、物質工学科、建設学科、電子情報工学科を生産工学科、物質工学科、建設学科 電子情報工学科、知能物理工学科に改組（学生受入 平成10年4月1日） |
| 平成13年3月31日 | 大学院工学研究科廃止（大学院工学府、工学研究院及び大学院環境情報学府、環境情報研究院の設置） |
| 平成19年度 | 工学部第二部募集停止 |
| 平成23年度 | 工学部全学科募集停止（理工学部の設置） |
理工学部
| 平成23年4月1日 | 設置（機械工学・材料系学科、化学・生命系学科、建築都市･環境系学科、数物・電子情報系学科） |
|---|
大学院国際経済法学研究科＜博士課程＞
| 平成2年4月1日 | 設置（独立研究科） 経済関係法専攻・国際関係法専攻 |
|---|---|
| 平成11年3月31日 | 廃止（大学院国際社会科学研究科の設置） |
大学院国際開発研究科＜博士課程後期＞
| 平成6年4月1日 | 設置（独立研究科） 国際開発経営専攻・国際開発政策専攻 |
|---|---|
| 平成11年3月31日 | 廃止（大学院国際社会科学研究科の設置） |
大学院国際社会科学研究科＜博士課程＞
| 平成11年4月1日 | 経済学研究科、経営学研究科、国際経済法学研究科及び国際開発研究科を廃止 設置 〈博士課程前期〉経済学専攻 国際経済学専攻 経営学専攻 会計・経営システム専攻 経済関係法専攻 国際関係法専攻 〈博士課程後期〉国際開発専攻 グローバル経済専攻 企業システム専攻 国際経済法学専攻 |
|---|---|
| 平成14年4月1日 | 経済学部、経営学部、国際社会科学研究科事務部を廃止し、国際社会科学研究科等事務部を設置 |
| 平成16年3月31日 | 経済関係法専攻を廃止 |
| 平成16年4月1日 | 法曹実務専攻(法科大学院)〈専門職学位課程〉を設置 経営学専攻、会計・経営システム専攻に夜間専修コースを設置（横浜ランドマークタワー内） 国際社会科学研究科等事務部を社会科学系事務部に改称 |
大学院工学府＜博士課程＞（教育組織）工学研究院（研究組織）
| 平成13年4月1日 | 工学部の教育研究組織を母体とする「工学研究科」を大学院部局化に対応する組織として再編充実し 工学府（教育組織）、工学研究院（研究組織）からなる大学院を設置 機能発現工学専攻 システム統合工学専攻 社会空間システム学専攻 物理情報工学専攻 工学研究院等事務部を設置 |
|---|---|
| 平成23年4月1日 | 工学研究院等事務部を廃止 |
大学院環境情報学府＜博士課程＞（教育組織）環境情報研究院（研究組織）
| 平成13年4月1日 | 工学研究科人工環境システム学専攻（独立専攻）、環境科学研究センター両組織を発展的に整理統合するとともに、教育人間科学部、経済学部、経営学部、工学部における関連教育研究組織を活用し、環境情報学府（教育組織）、環境情報研究院（研究組織）からなる大学院を設置 環境生命学専攻 環境システム学専攻 情報メディア環境学専攻 環境マネジメント専攻 |
|---|---|
| 平成14年4月1日 | 環境情報研究院等事務部を設置 |
| 平成18年4月1日 | 環境マネジメント専攻を改組・拡充して環境イノベーションマネジメント専攻、環境リスクマネジメント専攻を設置 |
| 平成23年4月1日 | 事務部を廃止（理工学系大学院等事務部の設置） |
| 平成23年4月1日 | 教育人間科学部から附属臨海環境センターとして移設 |
大学院都市イノベーション学府＜博士課程＞（教育組織）都市イノベーション研究院（研究組織）
| 平成23年4月1日 | 都市イノベーション学府（教育組織）都市イノベーション研究院（研究組織）の設置 |
|---|
（担当：総務部企画課）
